こちらからはパブリシティ機会を提供し、先方からはコンテンツの使用許諾をいただくという、相互にメリットのある方法で同意書を締結します。海外あるいは国内から雑誌、広報誌、Webサイト、テキストブック、放送用プログラムの一部を獲得し、御社の媒体で再利用できるようになります。弊社は、無料で資料許諾を取ることに豊富な実績と経験、ネットワークがあります。御社は小さな広告スペースを提供するだけです。同意書を交わすリスクのない保守的アプローチです。必要であればSkypeで話し合い、非独占的かつ一時的な著作権使用許諾を安全に取得します。初めての相手では、まったく興味を示さないか忙しすぎて話に乗ってくれない場合もあるため、成功率は60~70%です。2回目以降、担当者が変わらない限りほぼ100%同意して頂いてます。

1. 作家、アーティスト、コンテンツオーナー、海外出版社、メディアにコンタクト。
    

2. とくに次の場合は、著作権使用料をゼロにしてもらえる可能性が非常に高くなります。
    

   • ​​こちらの媒体の読者・視聴者数が多く、かつ相手のコンテンツや出版社のために広告用スペースを提供できる場合。これで相手にもメリットを感じてもらえれば、相互の利益になるとして無料でのコンテンツ利用という同意書に双方が署名することになります。
      

   • 相手が政府、自治体、政府の外郭団体、国連機関、NGOなどの場合、基本的に無料。例として、米国国務省や米国商工会議所の刊行物から数ページ+写真を国内の雑誌に無料で数回転載させてもらったことがあります。たとえ無料でもメールなどで了承をとります。
      

   • 大学の教科書・試験問題・学術論文・博物館研究誌などアカデミックな目的でコンテンツを利用。
      

   • 日本国政府・自治体・観光協会、美術館等のWebサイト、広報誌、パンフレットなど、営利目的ではなく公共の利益に資するものにコンテンツを利用。
      

3. 同意書を用意、署名。コンテンツを受領（PDF, InDesign、MPEG-4、etc.）。
    

4. ​コンテンツを掲載した媒体を相手に送付。
    

5. 金銭を介した関係ではないため、相互扶助的なビジネスパートナーとして長続きします。作家とのインタビューや他の作家を紹介してもらうなど、コラボレーションの機会も生まれます。